「浅田真央が戦ってきたもの」

この前の冬のオリンピックの後に、一般のフィギュアファン(ファン歴17年の人)によって書かれた「浅田真央が戦ってきたもの」というレポートがある。 http://www31.atwiki.jp/injustice/ 熱のこもった、フィギュアに対する愛が伝わってくるレポートだ。 以下は、個人的な雑感。 フジテレビの偏向報道に対するデモが東京でこれまでに2回行われた。 参加しているのは、ビデオを見れば一目瞭然だが、一般の人たちだ。 これは本当に珍しいことだと思う。 おとなしいと言われる日本人を行動に駆り立てた原動力の一つになっているのが、フィギュアスケートの浅田真央選手へのフジテレビの一連の侮辱行為に対する積年の恨みであることは、ここで指摘するまでもないだろう。 フジテレビ以外のテレビ局を見ていて、どの局でも、異常なほどキム・ヨナを賞賛するビデオが流れることがあった。 これは多くの人が気づいたことだろう。 (どの局のビデオにも、キム・ヨナのCM契約数がいかに多いかという内容が含まれていた。 スポーツ選手を取り上げるビデオで、そろってCM契約数に言及するとは? CM契約数とそのスポーツ選手の実力に、何の関係があるのだろうか?) フジテレビは、キム・ヨナをageるだけではなく、浅田選手をsageるという行為を、魂の深い部分で一般の視聴者を切れさせるまで、行った。 異常なキム・ヨナage、浅田選手sageは、いったい何だったのだろうか? ネット上には、以前から、浅田選手がある広告代理店からのマネジメントのオファーを断り、IMGという会社と契約したために、断られた広告代理店(もちろん日本の)に嫌がらせをされているという話があった。 ちなみにその広告代理店は、日本でのキム・ヨナの売り出しに、事実上大失敗したのではないだろうか(笑)。 まあ、ネット上の噂なので、事の真偽は分からない。 井戸端会議レベルの噂である。 テレビ局の中の人なら、真相を当然知っていると思うのだが、なにか言えない事情があるのだろうか?    

テレビがひどいことになっている

もろもろ準備のために、このところこのブログを更新できていなかったのだが、あまりにテレビがひどいことになっているようなので、メモってみる。 「日テレ系列の福岡放送がTwitterで韓流批判をした高岡蒼甫を『人種差別主義者』と痛烈に批判」(痛いニュース) 高岡蒼甫(さん)という若手俳優は、宮崎おあい(さん)の夫で、韓流ばかり放送するフジテレビをTwitterで批判したことで、事務所を辞めることになったらしい。 その高岡さんをいくつかの地方テレビ局がたたいているようだ。 「韓流を批判したらこういうことになるぞ」という芸能人に対する脅し(見せしめ)のように見えなくもない。 これはどこからお金が出ているのだろうか? ・・・・・・ それにしても、「人種差別主義者」はないだろう。 「ある意味、人種差別主義者というレッテルを貼られる。 イメージが悪いから復帰は無理」という発言らしいが、この発言自体に、テレビを通じて「人種差別主義者」というレッテルを貼ろうとする意図が見え見えであり、この発言をした人間のイメージがありえないほど悪い。 この発言をした人間は、バカなのか。 実際のところバカそのものだったのか、 それとも広告代理店からそういう言葉を使うように指示があったのか? BPOにきちんと調べてほしいところだ。

志布志事件関連メモ

こちらのブログに次のような記事があった。 「志布志冤罪事件オールスターズ」 古い記事だが、備忘のためにメモしておく。    

原発は本当に大丈夫なのか?

原子炉を停止した浜岡原発でトラブルがあったとか。 「中部電力は15日、原子炉を停止した浜岡原発(静岡県御前崎市)5号機で14日、水蒸気を真水に戻す「復水器」に約400トンの海水が混入し、原子炉にも流れ込むトラブルがあったと発表した。」(毎日.jp) 原子炉を停止しただけ、ではないのか。 それで損傷、とは、ひどすぎないか。 それから、福島第1原発1号機のメルトダウンが、今頃になってわかったという話は、ちょっと信じられないのだが。 「福島第1原発事故で東京電力は15日、1号機では地震発生から16時間後には燃料の大部分が溶融したとする暫定解析結果を発表した。」(同上) 東電は津波の高さについて「想定外」を繰り返している。 しかし国民にとっては、原発の設計上の想定の甘さと、管理のずさんさが、まさに想定外だ。

志布志事件がちょっと進展した

このブログではこれまで何回か志布志事件をテーマにしてきたが、この事件に少し進展があったようだ。 「国家賠償請求訴訟で、鹿児島地裁が国に捜査記録の任意提出を促した文書送付嘱託について、(中略)、国が原告の供述調書を提出したことを明らかにした。」(南日本新聞4月16日) 提出されたのは、「検察官調書約1600枚」。 一方で、 「弁護団は情報公開法に基づき、県に当時の県警本部長の捜査指揮簿と志布志署長の文書提出を求めている」が、「地裁の文書送付嘱託に対し、県は昨年12月、『提出できない』と回答していた」という。 国(検察)が提出に応じたのだから、県(鹿児島県警)も応じて当然だろう。 提出した方が、事実が明らかになりのだから、県警にとってもメリットになるはずだ。 何かまずいことがある、というわけではないだろう。 あるのだろうか? はっきりしておかなければならないのは、冤罪が確定した今、「志布志事件」は「鹿児島県警が引き起こした事件」なのであり、少々比喩的に表現すれば、県というか県警は今、被告として裁判にかけられている、というこだ。

ジム・ロジャーズと木村太郎

何気なくテレビを付けたら、フジテレビのMr.サンデーでちょうどシンガポール特集をやっているところだった。 興味があったのでついそのまま見てしまったが、世界的投資家のジム・ロジャーズを拝めたのはラッキーだった。 ジム・ロジャーズは取材スタッフに年齢を尋ねた後、「10年後(と言ったかどうか正確には覚えていないが)の日本は、普通の生活をするのもたいへんな国になる」というようなことを言っていた。 世界を自分の足で旅して情報を集めるタイプの投資家には、日本はそう映っているということだ。 一方で、テレビの世界における成功者であり(おそらくはかなりの資産を持つであろう)高齢の木村太郎氏のコメントを聴きながら、その背景にある(ような気がした)旧世代のある種の「ゆとり」のようなものが、とても気になったのだった。  

年棒3700億円とか・・・

今年前半(4月)の情報だが、 2009年、最も報酬額の多かったファンド・マネジャーが業界紙に発表され、1位はアパルーサ・マネージメントのデビッド・テッパー氏だったという(ゆかしメディア)。 その報酬額は、40億ドル(約3700億円)だったらしい・・・。 日産のゴーン氏の報酬が9億円程度だから、3700億円はけたはずれだ。 2位はジョージ・ソロス氏(ソロス・ファンドマネジメント)で、33億ドル。 トップ10の中に日本人の名前はないが、もう完全にスケールが違う世界だ。

YouTubeでNHK

ユーチューブでNHK人気番組を無料提供(Yahoo!) 「ユーチューブはNHKを見ていない人も多く見ている。ぜひそういう人たちにもNHKに来てもらいたい」(関本好則上席執行役員)ということらしい。 とりあえず、ありがたい。 よくネットは自分で情報を検索して見つけるので能動的で、テレビは流れてくるものを視聴するので受動的だと言われるが、テレビ以上にネットの方が受動的な部分もある。 テレビの場合、自分が見たい番組を見ようとする場合は、その時間にテレビの前に座るか、自分で録画しなければならない。 しかし、決められた時間にテレビの前に座るのも、自分で機械を操作して録画するのも、どちらも面倒くさい、という人間もいる。 (自分のことだが。 こういう人間は、たとえば先日のFNS歌謡祭でのSuperflyと秦基博のコラボのような、「これは絶対に見てやろう」という強い気持ちが働く番組以外は、わざわざテレビの前で待ち構えないものだ。) そういう極端な面倒くさがりにとって、ネットで自分の気が向いたときに番組が見られるのは、本当にありがたい。 ただ、NHKには「NHKオンデマンド」という有料配信サイトがあり、「(NHKオンデマンドで配信される)それらの番組はユーチューブでは3分程度のダイジェスト版で提供される」とのこと。 ということは、「ブラタモリ」のような最新の番組はYouTubeでは見られない、ということだろうか? ちょっと残念。 受信料を払っているのに、ネットでさらにお金を取られるのはちょっと、という気が、どうしてもしてしまう。 受信料を払っている世帯には固有のIDが発行され、そのIDで何個かの番組が無料で見られるようにならないものだろうか。 自分で録画するより、断然手軽なのだけど。

大晦日の過ごし方

昨日、紅白の出場歌手が発表された。 で、今年の大晦日も昨年と同じようにトレードして(あるいはチャートを見て)過ごそう、と思ったしだい。  

日本はものすごい競争社会だ

大学生の内定率が57.6%なのだとか。 「来春卒業予定の大学生の就職内定率は、10月1日現在で前年同期に比べて4・9ポイント減の57・6%で、調査を始めた96年以降で最低となったことが12日、文科、厚労両省の調査で分かった」(goo、KYODO NEWS) 内定率の悪化はほとんどの場合、不況と結び付けて紹介されるが、この数字は日本が今ものすごい競争社会になっていることを示してもいるのではないか。 希望の会社に就職するためには、就活を勝ち抜かなければならない。 つまり、就活で他の就活者に勝たなければならない。 これは競争以外の何物でもないだろう。 不況になれば社会はより競争社会化する。 少子高齢化によって経済が縮小していく社会も、同じではないのか?

ホームページビルダーが「CSSをきちんと扱えるようにした」らしい

ウェブサイト作成ソフトの新バージョン「ホームページ・ビルダー15」が12月3日に発売される。 「「ホームページ・ビルダー15」発表、テーブル組みレイアウトからCSSへ脱却」( INTERNET WATCH) 今年2月にジャストシステムがIBMからプログラムの著作権と商標権を取得し、ジャストシステムの独自開発による最初のバージョンアップだ。 「ジャストシステムの廣庭雅一氏(コンシューマ事業部開発部)によると、従来のホームページ・ビルダーにおけるレイアウトはテーブル組みを使った方式が基本であり、ネット上の評判では“あきらめ”や“ため息”が聞こえてくる状態。」だった。 自分の感想もまさにその通り。で、 「今回、ソフト開発もジャストシステムが行えるようになったことで、レンダリングエンジンから大きく作り直し、CSSをきちんと扱えるようにした。」のだとか。 一般にソフトのバージョンアップでは、たとえば発売前に「動作が軽くなった」等と大宣伝をしておいて、実際はそうでもないことがよくある。 しかし今回のホームページビルダーは「レンダリングエンジンから大きく作り直し」たのだから、これは期待していいのだろうか? 今Dreamweaver(+Fireworksその他のAdobe製品)は完全にプロの人向けのソフトになっている。 高機能である一方で習得のハードルが上がり、本体の価格だけでなく、学習コストがとてつもなく高価になった。 マスターするのに時間もかかる。 だから、Dreamweaver は、お金を使わずにとりあえず形だけホームページがほしいというユーザーには向かないソフトだ。 12月に発売されるホームページビルダー15は、安価にかつWeb標準のCSSレイアウトでホームページを作りたいユーザーにとって、はたして福音となるのであろうか?      

検察の困った運命

白黒どちらに転んでも、検察の面目は丸つぶれだ。 「小沢一郎元民主党幹事長が検察審査会で2度目の起訴相当の議決を受け、強制起訴される。」(日本経済新聞) 裁判で小沢氏が黒ということになれば、「検察はなぜ有罪になる小沢氏を起訴しなかったんだ?」ということになるし、白ということになれば、あれだけマスコミを使って印象操作をしていたわけだから「また検察による冤罪だったのか?」ということになってしまう。 どちらにしても、検察の無能さが裁判で証明されるわけだ。 その上これは、小沢氏が黒であろうが白であろうが、裁判が始まる前にすでに決定しているストーリーだ。 「検察の無能さが裁判で証明される」ということが、今この時点で、運命のように決まっているのだ。 ああ、残酷だ。 これだけで済めばよいが、万が一(あくまで万が一だが)、裁判の過程で、小沢氏の関与や秘書の虚偽記載そのものを否定する「こんなことも調べられなかったの?」という事実が出てこようものなら、検察は本当に終わってしまうだろう。 「見立てが違っていたらグレーにしとけばOK」というシナリオも、これからは使えなくなる。

「Apple社は製品で語る」

livedoorで読んだWIRED VISIONの「Apple社のメディア戦略、5つのポイント」という記事が面白かった。 「Apple社は、他のどの企業よりも、メディアに頻繁に報道される。この経験的事実を裏付ける調査が、9月27日(米国時間)に発表された。」ということで、ニュース元のWired.comが彼らなりの理由を5つ紹介している。 最初に紹介されている理由は「Apple社は製品で語る」。 「Apple社は製品を出し、その後その製品について語る。これはほとんどの技術企業のやり方と正反対だ。 「技術ジャーナリストの世界に数カ月いれば、どの企業も、何かのすごい新技術や新製品が「近く登場する」と発表していることについて書くことになるだろう。そして、記事が出ると、待つことになる。そしてしばしば、その製品は登場しない――登場した場合も、悲惨なものだったりする。」 「Steve Jobs CEOが最終的に新製品について語るときには、製品は完成し、出荷の準備が整っているのだ。」 そう言われてみれば、確かにそうだ。 これを無理やり3Dテレビにあてはめると、3Dテレビを製品化することをメディアや消費者に前もっていっさい伝えずにおいて、ある日突然華々しい発売イベントとともに発売を開始するようなものだろうか?

暴走と腐敗を監視すべき5つの組織

大阪地特捜部検事による証拠改ざん事件は、はたしてどのような着地の仕方になるのだろう。 とても気になるところだが、今回の事件で、権力を持った組織による犯罪(あるいは、権力を持った組織の中の個人による犯罪)が1つのテーマ(ジャンル)として、多くの人に認知されたことはよかったと思う。 そこで、今の日本で、暴走や腐敗を監視すべき組織にはどういったものがあるか、つらつらと考えてみた。 とりあえず以下の5つが思い浮かんだ。 1.官僚機構 2.検察・警察 3.巨大広告代理店 4.地下鉄サリン事件を起こしたオウムのような宗教団体(政治団体) 5.マスコミ (4.の「(かつての)オウムのような宗教団体(政治団体)」が今の日本に存在するのかどうかは知らないが、もしすでにどこかに存在しているとすれば、大変なことだろう。) これまで、1の官僚機構については常にマスコミに取り上げられ話題になってきたが、その他はほとんど取り上げられることがなかった。 なぜだろうと考えるに、要するに、2以下はすべてマスコミ(とりわけテレビ)が取り上げることができないからだろうと思う。 それどころか、上記の組織に積極的に利用されることによって、テレビは視聴率を稼いできた。 たとえば、村木元局長が逮捕されたときには、あるテレビ局は、検察側のストーリーをイメージで補強するように、村木局長がどれだけ強引な人だったかを証言する関係者のインタビューを放送していた。 また、小沢氏の政治とカネの問題では、「天の声」のことを繰り返し繰り返し報じたが、秘書の裁判では検察の主張はしりぞけられている。 検察は、リークを小出しにして、テレビで日々報道させることによって、国民のイメージ(つまり「世論」)を自分たちのストーリーの方へ誘導しようとしているように見える。 イメージ(「世論」)を誘導できれば、裁判官の心象心証に影響を与えられるので、証拠が弱くても供述だけで裁判はなんとかなる、ということを、おそらく何かの時に学習したのだろう。 (裁判官をイメージでコントロールできると見切っているとしか思えないし、実際にコントロールされる裁判官がいるのかもしれない。 また、リークの内容がたとえ事実と異なっていようと、裁判ではとうてい受け入れられないものであろうとも、マスコミは決して後で訂正しないので、ノープロブレムだ。) このことが結果として、今回の大阪地検特捜部の事件の背景にあるようにも思える。 この検察の手法は、さほど売れてもいない商品やタレントを、テレビ番組のコーナーやニュースでものすごく売れているかのように取り上げさせることで、結果的に利益につなげていこうとする巨大広告代理店のやり方と同じだ。 こういった巨大広告代理店のやり方は、正直もううんざりだし、検察のリークを検証もなく垂れ流すマスコミを見るにつけ、「どこまでかっこわるいんだ」、と思うばかりだ。 このテーマに関して書きたいことは山ほどあるが、書くのに飽きてきたので、今日はここまで。 以上、個人的なメモ。

証拠改竄より証拠ねつ造の方が簡単だ

昨日、押尾裁判に関して検察を批判するメモを書いたばかりだが、今日、郵便不正事件の大阪地検主任検事が証拠を改竄したとして逮捕された。 昨日は「意図的でないなら無能、意図的なら悪質」と厳しい言葉を使いながらも、それなりに検察に対して気を使ってみたのだが、気を使った分、今日となってはなんだか間抜けな印象の文になってしまった。 これは検察だけのことではないが、証拠を改竄するよりねつ造する方が、はるかに簡単だろうと思う。 たとえば現場で指揮する人間が、狂信的な政治団体等のような何らかの集団・グループを利用すれば、証拠はわりと簡単にねつ造できるだろう。 大阪地検の主任検事が逮捕されたように、これはむろん完全な犯罪である。 また、この人間に協力して何らかの行動をとった人間は、完全な犯罪者である。 この手のトリックは当事者には完全犯罪のように見えるだろうが、実のとろこ必ずいろいろなところで情報が漏れてしまっているものだ。 こういう話はあまりにも単純すぎて、小説やドラマとしては面白くないかもしれない。 しかしもし現実にこういうことがあるなら(あるいは、昔からあるのかもしれない)、それは個人の資質の問題というより、組織全体の問題になってくるだろう。

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